耳鼻咽喉科を開業する

耳鼻咽喉科を開業するメリット・デメリット

耳鼻咽喉科のクリニック開業には大きく分けて都市部型と郊外型の2つがあり、前者は働く世代の患者さんをターゲットに、後者はお子さんから高齢者まで幅広い世代を主な対象にします。

さらに郊外型は四季を通じてお子さんの来院が多く、近隣に小学校や保育園などが多ければ集患に有利です。

このように診療の方向性を明確にすることで、開業エリアを絞ることができるでしょう。

戦略的な選択肢が多いのは耳鼻咽喉科クリニック開業のメリットといえるかもしれません。

一方、耳鼻咽喉科は診療単価が比較的低いため、短時間で多くの患者さんを診なければ経営が不安定になる可能性があります。

また、耳鼻咽喉科は新型コロナウイルス流行の影響を大きく受けた診療科です。

医療機器も多いことから初期投資も高めのため、単に開業して多くの患者さんを診るということだけでは難しくなっていくでしょう。

感染対策をしっかり整備しながら集患を考えていかなければなりません。

成功する開業と失敗する開業のポイント

耳鼻咽喉科は親和性の高い診療科も多いのが特徴です。

たとえば、内科のドクターも雇用してインフルエンザ予防接種を受託し、その時期から花粉症のシーズンまで長期的に繁忙期を維持しながら高収益を得ているクリニックがあります。

耳鼻咽喉科クリニックの失敗例で多いのは、初期投資のかけすぎというケースです。

医療機器の過剰投資もそうですが、もっとリスクが高いのは「戸建て開業」で、ハウスメーカーなどが主導する開業支援で自己資金が少ないにもかかわらず定期借地権で開業し、運転資金が底をつくという事例もあるようです。

耳鼻咽喉科開業のタイミング

耳鼻咽喉科は、繁忙期と閑散期の患者さんの数が大きく変わる診療科です。

花粉症のシーズンには300人を超えるような患者数のクリニックもある一方で、夏場はその3分の1以下というケースもあります。

繁忙期に合わせて開業できれば、スタートの時点で多くの初診患者さんをつかむことが可能で、経営的にも余裕が出てくるでしょう。

開業資金や年収の情報

一般的なテナント開業のサンプル

• 不動産（保証金）：約400万円
• 設計・施工：約2,400万円
• 医療機器：約2,000万円
• 開業準備金：約1,400万円
• 運転資金：約2,000万円
• 合計：約8,200万円

一般的な年収

• 約1,900万円

一般的な耳鼻咽喉科のクリニックをテナント開業する場合、約8,200万円の開業資金が必要になります。

耳鼻咽喉科の場合、広いスペースを必要とする医療機器はあまりありませんが、CTを導入するとなると初期投資は大きく増加します。

年収に関しては、一般的な耳鼻咽喉科開業医の平均が約1,900万円といわれています。開業医全体の平均を下回っていますが、これは新型コロナウイルス流行による収益減少の影響も大きいと考えられます。

代表的な大阪府内の市での開業件数（耳鼻咽喉科標榜クリニック数）

• 豊能医療圏（豊中市、池田市、吹田市、箕面市、豊能町、能勢町）：63
• 三島医療圏（高槻市、茨木市、摂津市、島本町）：33
• 北河内医療圏（守口市、枚方市、寝屋川市、大東市、門真市、四條畷市、交野市）：64
• 中河内医療圏（八尾市、柏原市、東大阪市）：53
• 南河内医療圏（富田林市、河内長野市、松原市、羽曳野市、藤井寺市、大阪狭山市、太子町、河南町、千早赤阪村）：28
• 堺市：40
• 泉州医療圏（岸和田市、泉大津市、貝塚市、泉佐野市、和泉市、高石市、泉南市、阪南市、忠岡町、熊取町、田尻町、岬町）：50
• 大阪市：206

大阪府内における耳鼻咽喉科を標榜するクリニックは、メジャーな内科系診療科と並ぶほど多くなっています。

競合先が多い中でクリニック開業を成功させるためには、事前の綿密な診療圏調査による市場性の把握が欠かせません。

そうした開業の事前調査などの作業は、ドクターだけで実施するには無理があります。

そこで、開業支援から開業後の経営サポートまで手厚く対応してくれる、ビジネスパートナーともいうべき開業コンサルタントを選ぶことが大切になってきます。

参照元：日本医師会/地域医療情報システム

耳鼻咽喉科の雇用について

耳鼻咽喉科の医師数は、2018年の厚生労働省「医師・歯科医師・薬剤師統計」（https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/18/dl/kekka-1.pdf）によると、9,288人でした。全体の医師数311,963人に対して3%と少なく、男性医師の割合が多いことが特徴です。

耳鼻咽喉科は、耳、鼻、咽頭、喉頭など、扱う疾患の幅が広いため、細分化された専門性が求められます。耳鼻科医が不足している地域もあるため、転職や開業に有利です。平均年齢は52.3歳と高齢になっても働きやすく、ワークライフバランスも取りやすいでしょう。

耳鼻咽喉科の開業のポイント

立地

耳鼻咽喉科は幼い子どもから高齢者まで幅広い患者が想定される点、プライイバシーを気にする診療科目ではない点、さらには多くの患者が「通いやすい場所の中で信頼できる耳鼻咽喉科」を選ぶ傾向にあります。これらを踏まえると、他の診療科目と比較すると立地の重要性はやや低い傾向にあります。住宅地、商業モールの中でも全く問題ありませんが、近隣に競合となるクリニックがないのか確認しておきましょう。

また、競合があるとしても患者が多くて待ち時間が長いとの不満を抱かれている場合、不満を持つ患者の受け皿となれる可能性もありますので「競合があるから控える」ではなく、競合の内実まで調査しましょう。駐車場はあるに越したことはありませんが、なければないで大きなデメリットにはならない診療科目です。

内装

耳鼻咽喉科は一人の患者と長時間、深く向き合うよりは回転率の速い診療科目です。そのため、待合室に多くの患者が待機することになりますので、広めの待合室が好ましいです。

WEBと連動した予約制にすることで待合室は狭くとも運用できますが、この場合、WEBからの予約が難しい高齢者を切り捨てかねませんのでよく考えましょう。ユニット数やネブライザーの数は一度他のクリニックを視察して決めることをおすすめします。バランス、患者のさばき方等、それぞれ個別に「ベストな配置」が異なります。頭の中だけではなく、知り合いに依頼して見学させてもらうか、あるいはアルバイト先で確認しておくとよいでしょう。耳鼻咽喉科は耳や鼻など、体の中の問題ではありますが空気に起因している症状もありますので、院内の空気の状態もポイントです。

採用

看護師と医療事務スタッフを採用することになります。専門性の高いスタッフを確保する必要性は低いのですが、耳鼻咽喉科は時には患者の鼻水など、汚物処理も行う必要があることから人気科目とは言い難いです。それらを敬遠する求職希望者もいることから、スタッフの確保は早めに行うことをおすすめします。場合によっては人材紹介会社の利用も視野に入れる必要があるでしょう。

手術を行う場合には新規スタッフよりも経験豊富か、信頼できるスタッフの確保が重要です。一般的な診療であれば医師一人で問題ない科目ですが、手術の場合は一人では難しいので人手が求められます。その際、新人や未経験のスタッフではなく、信頼できるスタッフがいた方が、自身の理想とする施術を可能にします。

マーケティング

幼い子どもから高齢者まで、患者の年齢層が幅広い点が特徴の科目となりますので、マーケティングは幅広いものが有効です。WEBマーケティングはもちろんですが、駅や商業施設等での看板広告、地元のバスの音声広告やチラシといったアナログな広告も効果が見込めます。

この点は地域特性が関係します。ニュータウンで比較的若年層が多い場合にはWEBマーケティングに力を入れた方が効果が出やすいですが、ベッドタウンや高齢者の多い住宅地であればアナログ的な広告の方がアピールしやすいです。新規開業の場合、患者の層が見えにくいかもしれませんが、まずは「知ってもらう」ことを目的に、地域の住民の年齢層を踏まえて宣伝戦略を練ってみましょう。

成功事例

耳鼻咽喉科だけではなく、内科の医師を雇うことで内科も標榜し、より多くの患者に訴求して成功を収めた事例があります。内科と耳鼻咽喉科を標榜することで、毎年特定の時期に発症する花粉症とインフルエンザの双方を取り扱い、閑散期の短縮に成功。閑散期が短いことから余剰人員リスクも軽減され、かつ常に患者がいることで高収益を継続したとのことです。

また、完全予約制に移行したことでそれまで混雑していた院内がすっきりしただけではなく、診察時間に目安を付けられることで患者にとっては待ち時間の軽減・短縮に、スタッフにとってはプレッシャーから解放されたり、「どれくらい待つのか」の問い合わせの激減によるストレス緩和や休憩時間まで患者をさばく必要がなくなったことで休憩を確保できるようになった一方で、売り上げ減少もなかったとのこと。

まとめ

耳鼻咽喉科の医師数は、医師全体の中で3%と少ないですが、高齢になっても継続しやすく、ワークライフバランスを取りやすいという特徴があります。

都市部に開業する場合は、働き世代が患者の中心になります。仕事の合間や仕事終わりに受診する患者も少なくありません。できるだけ待ち時間を減らし、快適に受診できるような工夫が必要です。郊外での開業であれば、高齢者や子どもが利用しやすい環境を作ると集患につながります。

開業するエリアによって、意識するべきことや患者の層、中心となる診療内容、集患方法などが異なるため、立地は非常に重要です。

このサイトでは、診療調査を無料で提供しているおすすめの開業コンサルを紹介していますので、ぜひ参考にしてください。