大阪で呼吸器内科クリニックの開業を目指すドクターに向けて、覚えておきたいポイントをお伝えします。
呼吸器内科の患者層は高齢者に加えて若年層も多く、平均診療単価も他の内科系診療科より高い傾向にあります。
人口減によるニーズの縮小も予想されますが、専門性の確立などで近隣クリニックとの差別化を図り、マーケティングがうまくいけば経営が安定しやすい診療科です。
政府が推進しているオンライン診療とも親和性の高い診療科だといえるでしょう。
呼吸器内科はほとんどすべてのクリニックでX線撮影装置が導入されていますが、CTを備えているクリニックも増えています。
その場合は、初期投資がかなり高額になってしまうでしょう。
また、昨今の社会的な問題となっている新型コロナウイルス感染拡大について、呼吸器内科は影響を受けやすい診療科です。
感染が疑われる患者さんが押し寄せるケースもありますし、他の疾患の患者さんの受診控えが生じる可能性もあります。
いずれにしても、感染対策への取り組みが非常に注目される診療科なのは間違いありません。
呼吸器内科は、高齢者がターゲットとなることが多く、住宅街や駅の近くなど分かりやすい場所、通いやすい場所選びが重要となります。
また、呼吸器内科として睡眠時無呼吸症候群や禁煙外来も診るのであれば、オフィス街の方が患者は集まりやすいと言えるため、どのような診察をメインに行うかによって立地選びは変わります。
呼吸器内科は感染症に注意しなければいけないため、クリニックの内装も重要なポイントです。広めの待合室や複数の診察室、車いすや酸素ボンベが通ることができる廊下など工夫しましょう。
症状が重い患者や急変した患者に対応するため、入院設備を持たない各専門分野のクリニックとの連携をする「診診連携」や、クリニックと病院が連絡を取り合って診療・治療を行う「病診連携」も重要となります。
何かあったときにスムーズな他院紹介をすることにより、患者を助けるだけでなくクリニックの評判を上げることにも繋がります。
高齢者の方だけでなく若者もターゲットにするのであれば看板、SNS、WEBなどを用いた幅広いマーケティングが求められます。
クリニック選びで患者が重視するのは、専門的な治療が受けられるかという点です。専門性を認識してもらえば、多少遠くでも通ってもらえる可能性があります。
呼吸器内科に特化するのであれば、内科の標榜を取り外すことも検討しましょう。
また、専門性の情報発信はホームページが効果的です。ぜんそくや急性気管支炎、慢性気管支炎、肺炎など疾患ごとに独立したページを作成するなど、情報を充実させることも考えましょう。
検査が必要ではない患者への診療をオンライン診療で行うのも1つの方法ですオンライン診療を対面診療と時間を分けて実施することにより、対面で診ることが必要な患者の待ち時間削減に繋がります。さらに、感染対策の取り組みとしても効果的です。
また、禁煙外来はオンラインプログラムを用いて実施することで、企業への案内なども可能となります。睡眠時無呼吸症候群のフォローにもオンライン診療を実施しているクリニックもあります。
オンラインシステムは診療だけでなく、予約システムでも用いると良いでしょう。
クリニックの需要には季節変動があります。
呼吸器内科の場合は、風邪やインフルエンザが流行する時期を狙って開業するのがベストかもしれません。
医師会を通じてインフルエンザの予防接種を受託することを考慮すると、9月から10月の開業を目指すのがおすすめです。
ニーズ増大に合わせて開業できれば早期の認知度アップが期待できますし、初診の患者さんが多く来てくれれば経営的にも余裕が出てくるでしょう。
一般的な呼吸器内科のクリニックをテナント開業する場合、約7,600万円の開業資金が必要になります。
肺がんを含む腫瘍性疾患や気管支喘息、慢性閉塞性肺疾患、呼吸器感染症などに対する検査診断や治療を想定していますが、CT撮影や手術などは行なわない前提です。
CTを導入する場合は、スペックにもよりますが初期投資は一気に跳ね上がるでしょう。
年収に関しては、一般的な内科開業医の平均が約2,400万円といわれています。
呼吸器内科の場合は、感染症の流行などによって動向は大きく変化すると思われます。
大阪府内における呼吸器内科を標榜するクリニックは、内科系クリニックの中でも消化器内科、循環器内科に次いで多くなっています。
開業を成功させるためには診療圏調査が非常に大切ですが、前述のとおり専門性の打ち出し方によって自院の診療圏は大きく変わります。
こうした作業を含む開業準備は、ドクター1人だけでは現実的に難しいでしょう。
開業後の経営支援も含めた総合的なサポートをしてくれる、真のビジネスパートナー足り得る開業コンサルタントを選ぶことが大切です。
参照元：日本医師会/地域医療情報システム高齢化が進む日本では今後も呼吸器系の疾患を抱える患者が増えることを考えると、ニーズは拡大していくことが予想されます。
呼吸器内科医は西日本に多く東日本に少ない傾向にありますが、地方では呼吸器内科医が少なくなっているのが実情です。
また、呼吸器内科を開業するにあたりレントゲンやCTなどの検査を行う際には、看護師や受付だけでなく診療放射線技師を採用する必要も出てくるでしょう。
呼吸器内科の方向性によって立地の選定基準が変わります。一般内科も標榜する場合には高齢者中心となることから分かりやすい立地が良いでしょう。睡眠時無呼吸症候群、禁煙外来等需要が高まりつつある科目を扱う場合には住宅街よりもオフィス街が適しています。オフィスで働くビジネスマンたちを対象にするので、昼休みのも開業することで気軽に来院してもらえます。
ただしCTの導入を検討している場合、ビルに搬入できるのかを確認しなければなりません。雑居ビルの場合、入り口が狭いものもあります。人間であれば問題なくとも、大きな機器の搬入が難しいものもありますが、住宅地であれば搬入を考える必要はありませんので、「呼吸器内科に適した立地」は、呼吸器内科の方向性で変わります。
呼吸器内科は感染症との関連性もありますので、待合室は広めに確保した方が患者に安心感を与えます。複数の診察室を設けている呼吸器内科があるのもそのためです。また、通路は広めに確保することが望ましいです。呼吸器内科には車いす、さらには酸素ボンベが必要な患者、さらには患者に同行する家族等もいますので、人がギリギリと折れる程度の幅では移動に支障をきたします。それらを踏まえると、ある程度敷地面積の広さが求められます。患者一人が通れる通路、数人程度が待機できる待合室では、患者にストレスを与えてしまうことになりかねません。
また、呼吸器リハビリも提供する場合、施設基準の関係で45㎡以上必要になりますし、患者への診察に体力が必要となることから、スタッフルームも広めに取るなど余裕を持たせることが大切です。
看護師や受付・医療事務スタッフが必要ですが、診療科目によっては診療放射線技師を採用している呼吸器内科もあります。ただし診療放射線技師に関しては確保が難しいです。有資格者のみを対象としますので一般的な求人よりも専門的な求人、あるいは人材紹介会社の利用を視野に入れるのも良いでしょう。知り合いの伝手をたどるのも手です。
地域によっては診療放射線技師そのものが少ない場合もあります。この場合、診療放射線技師を確保する必要のない診療科目に切り替えざるを得ないケースもありますので、診療科目を制定する際、必要なスタッフを確保できるのかを考えておくとよいでしょう。最初から確保できないスタッフは、途中で確保できる可能性も低いです。
高齢者の多い診療科目ではありますが、小児や若年層から生産年代まで幅広い患者がいるので、幅広い層に訴求できるマーケティングが求められます。小児や若年層や生産年代にはWEBマーケティングです。分からないことはWEBで探す層なので、どの呼吸器内科に通うのかもまた、WEBで調べて見つける傾向にあります。リスティング広告やディスプレイ広告はもちろんですが、WEBコンテンツの拡充も重要です。
高齢者に対してはアナログな広告展開が期待できます。高齢者が集まる場所に看板やチラシを設置することで、存在をアピールできます。また、マーケティングの根底となるのは目の前の患者への適切な診療です。良い診察だと思ってくれた患者は口コミに投稿します。その口コミこそ、他の患者に対しての大きな宣伝効果をもたらすものです。
禁煙外来のオンラインプログラムを作成したことで企業の人事にアプローチし、大人数の患者の受注に成功したり、オンライン診療によって気軽に診療を行うことで患者が増えた事例、さらには予約システムを導入することで患者の待ち時間軽減だけではなく、スタッフの休憩時間を確保することでスタッフの仕事へのモチベーション低下を軽減するなどオンラインを活用することで環境が改善された、あるいはより多くの患者の獲得に成功したとの事例が多々見られます。
完全予約制に移行したことで、待合室の混雑を緩和できただけではなく、事前のアンケートでより患者のことを理解できるようになったことで、それまでよりも一歩踏み込んだ診察が可能になったといった事例や、呼吸器内科として有名になった後に内科を外し、専門性を高めたことで遠方からの患者が増えたといった事例も見受けられます
呼吸器内科の開業は、その立地が最も重要なポイントとなります。高齢者をターゲットとする場合は分かりやすい場所、駅近や住宅街などを選び、睡眠時無呼吸症候群の治療をターゲットとするのであればオフィス街の方が需要は多いでしょう。
また、呼吸器内科をメインとして内科も診察するのか、呼吸器内科に特化するのかコンセプトを定めるのも大切です。
他院と連携をしていざというときに備えること、オンライン診療を活用して対面での診察が必要な患者と分けることなども検討するのもおすすめです。
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