心療内科の開業支援・コンサル事例

コンサルに依頼して心療内科を開業する場合、どのようなサポートが期待できるのか気になる方もいるのではないでしょうか。当記事では、心療内科の開業事例についてまとめ、開業支援コンサルや開業時に抑えておきたいポイントについて解説しています。

心療内科の開業事例について

ここでは、心療内科の開業事例について解説します。

どんなときにも親身になって相談に乗ってもらえたので安心できた

開業する際に、理想とする医院の構造や開業地の選定、内装、資金、人事、広告などさまざま相談しながら準備を進めてきました。はじめてやることばかりだったため、不安な点が多い状況でした。しかし、どんなときにも親身になって相談に乗ってもらえたので、安心して準備をおこなえたと思います。

どうすれば患者さんに満足してもらえるクリニックをつくることができるのか、その一心で開業にあたってきましたが、自分1人ではなく、みんなで作り上げた成果だと思います。

開業や内装・申請手続き・従業員雇用など幅広くサポートをしてもらえた

開業するエリアに関して、さまざまと悩みましたが最終的には家族の了承を得て、地元での開業を決めました。しかし、10年近く地元を離れており、現在の地域の状況をしっかり把握していないため、コンサルへ登録・相談をしました。

はじめは、コンサル会社を利用することに対して不安がありましたが、担当者が誠実で親しみやすく、懇切丁寧に対応してもらえたので、相談してよかったと思います。

およそ1年間勤務医を続けながら開業準備にあたってきたため、スムーズに進められたと思います。開業や内装、申請手続き、従業員雇用、融資関係にいたるまでさまざまサポートしていただきながら、無事開院することができました。

さまざまなライフスタイルやビジョンに合わせた提案

開業にあたり、自分の能力や体力を考慮して、なるべく一人で患者さんに対応し、質の高い診療を提供したいという思いがありました。また、細々と仕事をしても十分に生活が成り立つ形で開業したいと考えていました。

このような考えをコンサルの方に伝えたところ、「週3日だけ診療している開業医もいる」といったアドバイスをもらえました。さまざまなライフスタイルやビジョンに合わせた提案や開業の事例をもらえたのが本当に良かったです。

非常に多忙な中での開業準備でしたが、書類関係の仕事などについてはすべてお任せできたと思います。

心療内科の開業支援コンサルはどんなサポートをしてくれる？

心療内科の開業支援コンサルでは、事業計画の策定や資金調達、外注業者との取引をはじめ、職員採用や経営ノウハウの指導もおこなっているところがあります。コンサルへ依頼する際には、サポート内容についてもしっかりと確認しておくのが望ましいです。

事業計画

開業場所の特性に基づき、予算案の作成をおこない、開院後の収支予測や月ごとの資金繰りについて考慮してくれます。

資金調達

開業する先生の状況を考慮した資金調達（日本政策金融公庫などの公的融資や、無担保・無保証人にて調達できる低金利な事業資金など）をサポートしています。

各種申請

クリニックの開設や保険医療機関の指定の取得をスムーズにおこなうため、保健所・厚生局といった関係部署との事前協議を綿密におこないながら、各種申請のサポートしているのも特徴です。

外注業者との契約

開業後に継続して取引する外注業者（医薬品購入や外注検査）との契約条件を有利に進めるための調整をおこないます。

職員採用

職員の募集や面接、採用へのプロセスを支援しています。給与や職員の待遇、就業規則についても提案。開院準備期間中における職員指導も対応してもらえます。

経営戦略の策定

患者を獲得するための経営戦略や、クリニックの運営指導、開院までのスケジュール管理などもサポート。また、院長として必要なクリニックの経営ノウハウも指導しているのが特徴です。

心療内科開業で抑えておきたいポイント

心療内科を開業する際のポイントには、どのようなものが挙げられるのでしょうか。ここでは、開業する際に抑えておきたいポイントについて解説します。

事業計画

まず、人件費についてです。人員配置は、受付は常時1～2名のみで、看護師を配置しない体制での人件費計画でも問題ないとされています。しかし、患者さんへのカウンセリングサービスも検討している場合、カウンセラーや臨床心理士（公認心理師）の人件費についての計画が必須です。

開院したその月からカウンセリングを希望する方はそこまで多いわけではないため、週1回もしくは隔週といった実施日を決めておき、その日程に合わせて、非常勤で臨床心理士を雇用するとよいでしょう。

次に、経費内容についても検討しなければなりません。広域から患者さんを集める戦略が成功するケースが多いことから、広告予算を多めに確保しておきましょう。とりわけ開院当初は積極的に新患数を集めたいため、再診患者さんが集まり、新患が入りにくくなってきた状況で、適正な予算案を作成し、インターネット広告の強化をおこないます。

また、カウンセリングサービスに注力する場合、診察室とは別にカウンセリングルームの設置が必要です。

医療機器に関しては、電子カルテのみというケースがほとんどです。最近のクラウド型の電子カルテは、月額利用料の契約だけすればよいといった商品もあるため、初期投資額をあまりせずに済むでしょう。

立地選定

インターネットで自分に該当する症状について、見てもらえる診療所（医師）を検索し、多少遠くても受診する患者さんの受診行動から考慮すると、競争相手のいないエリアよりも、人の集まるターミナル駅周辺での開業を検討しましょう。

心療内科の具体的な立地選定については、大通り沿いなどの目立つ場所にする必要はありません。

集客しやすい場所であれば、入口が目立たないビルや高層階での開業が向いていることがあります。しかし、このような建物には、居酒屋や消費者金融などのテナントが多くを占めているケースもあり、患者さんにとってマイナス効果を及ぼす可能性もあるため、あらかじめ現地確認をおこないましょう。

職員の採用計画

心療内科の職員配置や採用計画については、クリニックの事業コンセプトや提供するサービスによって、専門職の採用の方針が決まります。事業コンセプトを決める際には、カウンセリングや職場復帰支援、家族支援などを強みにする場合は、精神保健福祉士や臨床心理士の採用が望ましいです。また、デイケアもおこないたい場合は、OTが運営の中心を担当することになります。

広告戦略

心療内科の診療は、完全予約制を採用していることが多く、プロモーション活動は、予約受付をする開業時からスタートするケースが多いです。

心療内科へかかる患者さんとその家族は、インターネットで自分の症状に的確に対応してくれそうな病院やクリニックを探す傾向があることから、インターネット検索で自院のホームページが上位に出てくるような対策が有効です。