ここでは、呼吸器内科の開業についてまとめています。開業事例のほか、呼吸器内科を開業する際のポイントなどもご紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
こちらのクリニックでは、呼吸器内科のほか、内科とアレルギー科の診療も行っています。
院長は「全身を幅広く診ることができる医師になりたい」と開業を決意したときから、開業サポートのプロであるコンサルティング会社に依頼することを決めていました。
銀行の融資手続きをはじめとする開業に必要なほとんどのことをサポートしてもらい、1年ほどで無事に開業。土地探しだけで数年かかるケースもあることから、サポートを受けたからこそスムーズな開院を実現できたといえます。
開院当初は集患に苦労したものの、ネットと口コミで集患を図り、今では1日に50～60人の患者さんの来院があるようです。
内科・呼吸器内科・循環器内科・アレルギー科を標榜するクリニックの開業事例です。クリニックの院長は40歳を過ぎた頃から独立開業について考えており、当時付き合いのあった製薬会社のMR（現コンサルティング会社社長）のサポートもあり、開業を決意。
開業にあたって最も重要な課題だと感じていたのは、「職員関連」でした。開業後2～3年はスタッフの短期での退職と採用を繰り返し、人員確保に苦労したのだそうです。その際は現コンサルティング会社の社長にサポートしてもらい、無事に人員を確保。
また、開業までの期間に、地主との交渉といったさまざまな面で現コンサルティング会社社長がサポートをしています。開業地の決定にも大きく関わり、結果として開業は大成功しているのだそうです。
「患者さんに寄り添い、地域に根差した医療提供を行いたい」と考えていた院長。呼吸器疾患や呼吸器内視鏡を専門分野として、田園調布にあるビルの1階にクリニックを開業しました。
急性疾患から生活習慣病まで幅広く診療しており、「かかりつけ医にこそ高い専門性が必要」という考えから、マルチスライスCTやX線撮影装置、呼吸機能測定装置などを導入。機器の導入にはそれなりのスペースが必要なうえ、患者さんがリラックスできる診療スペースも必要です。
そこで、コンサルティング会社のサポートを受け、設計や平面計画などを工夫。決して広くはない坪数の限られた空間でも、ゆったりと診療を受けられるようにしています。
呼吸器内科を開業する場合は、35～45坪程度の面積が必要です。CTを導入したい場合は、45～55坪程度が必要になるでしょう。
以下に、40坪程度の呼吸器内科を開業する際の費用目安をご紹介します。なお、40坪程度の呼吸器内科の場合、待合室のほか、診療室2室、処置室1室を配置できます。
上記のケースでの内装費用の坪単価は約60万円ですが、建築材料費等の高騰を踏まえて、内装費用の坪単価は70万円以上かかると考えていた方が良さそうです。
開業支援を行っているコンサルティング会社は複数あります。サポート内容は開業支援コンサルティング会社によって異なるものの、以下のようなサポートを提供しています。
幅広い面において手厚いサポートを提供している開業支援コンサルティング会社なら、開業についての相談から集患までサポートしてくれます。
一般内科をメインとして呼吸器内科等も診療する場合、「慢性疾患で定期的に受診する患者さん」を積み上げることが安定した経営につながります。
慢性疾患の定期受診患者は自宅から徒歩圏内の医療機関を選びがちなため、診療圏調査を行うことが重要。医療機関がほとんどないというエリアでない限り、患者さんとの信頼関係の構築が集患に大きく影響します。
たとえば、「現在通院している医療機関に不満を抱えている」という患者さんは、より相性の良いクリニックを求めています。そのため、開業候補地エリアにある既存クリニックの口コミ評判があまり良くない場合は、集患のチャンスがあるでしょう。
しかし、集患はそう簡単ではありません。開業当初から安定した集患を期待する場合は、「現在勤務している医療機関を定期的に受診している患者さんが通えるエリア」での開業が望ましいでしょう。
まずは定期受診患者さんの来院が見込めるエリアに開業し、地域のかかりつけ医を目指し、地域住民を対象とした教室開催や啓蒙活動などで集患を図るのがおすすめです。
呼吸器内科を専門とする場合、呼吸器内科専門であることを周囲にアピールする必要があります。呼吸器内科専門という特性から、以下のような立地に開業することが望ましいでしょう。
内科開業では、都市部の一般的な診療圏は約1kmだといわれています。そのエリア内に呼吸器内科を診療するクリニックが少ない場合なら、ある程度の集患を期待できるでしょう。
一方、すでに呼吸器内科を診療するクリニックが複数ある場合、そのクリニックに不満をもつ患者さんが多い場合を除き、集患は難しいといえます。
呼吸器内科には、COPDや喘息といった呼吸器疾患をもつ患者さんが来院します。発作性に苦しさを伴う症状があることも多いため、「通いやすい立地にあるクリニック」であることが大切。
駅から徒歩圏内にあるなどのアクセスの良さがポイントとなるでしょう。とくに人が集まるターミナル駅から徒歩圏内にある呼吸器内科クリニックは、集患しやすいといえます。
呼吸器内科専門のクリニックなら、呼吸機能検査機器や呼吸抵抗検査機器、呼気一酸化炭素濃度測定器、呼気一酸化窒素濃度測定器、各種感染症検査機器などの導入が必須。医療機器を充実させ、専門的な診療・治療を行えるようにしましょう。
また、クリニックのHPにて、充実した医療機器や専門性をアピールする記載を行うことも大切です。
呼吸器内科の開業では、集患も重要なポイント。ひとくちに呼吸器内科といっても、来院する患者さんの症状はさまざまであり、たとえば慢性呼吸器疾患・睡眠時無呼吸症候群・アレルギー性喘息などがあります。また、どの疾患の患者さんをメインとするのかによって、集患のターゲットとなる年齢層も異なります。
そのため、まずはターゲット層の設定を行いましょう。ターゲットが決まったら、疾患や年齢層に合わせた情報発信を行います。とくにWEB戦略は欠かせません。自院のHPを充実させ、SEO対策も意識しましょう。また、ポータルサイトへの登録なども行います。
そのほかには、開業時の内覧会や健康相談会などの開催もおすすめ。患者さんにとって新しいクリニックの受診には勇気がいりますが、院内やスタッフの雰囲気を知ってもらうことで受診しやすくなります。
ターゲットに合わせた集患対策を行い、患者さんからの信頼獲得を大切にすることで、地域のかかりつけ医として長く安定した経営を行えるようになるでしょう。
呼吸器内科で導入したい医療機器は、以下の通りです。
呼吸器内科には、呼吸器疾患の検査・治療のためのさまざまな医療機器が必要になります。
たとえば、「X線検査装置」は呼吸器内科で導入が必須な医療機器。開業当初から導入することを検討した方が良いでしょう。
また、「スパイロメーター」も欠かせません。さらに、「呼気NO測定器」や「ネブライザー」、「パルスオキシメーター」「在宅酸素療法機器」「超音波検査装置」なども導入することで、より専門性の高い検査・治療を行えます。
なお、呼吸器内科では多数の医療機器を導入するケースが多いことから、購入とリースのどちらが適切かを判断しなければなりません。すべての医療機器を購入すると高額な初期費用がかかるため、リースでの導入も検討しましょう。また、導入の際は、各医療機器の耐用年数や保守契約の内容などもしっかりとチェックすることが大切です。
開業に必要な資金を調達する主な方法は、以下の通りです。
日本政策金融公庫の「新創業融資制度」は、開業経験のない医師でも利用しやすい点が魅力です。実績や担保がなくても審査が通りやすいため、呼吸器内科を開業する際には利用を検討すると良いでしょう。
なお、資金調達をする際は、事業計画書の提出が必要になります。内容は融資の審査に影響するため、売り上げや支出の予測はもちろん、集患戦略などもしっかりと作りこみましょう。
さらに、自己資金比率も重要なポイント。開業資金の2割～3割ほどを自己資金として用意しておいた方が、金融機関から信頼されやすくなります。
クリニック開業を目指すのであれば、開業エリアを検討するための診療圏調査と開業作業に併走してくれる開業コンサルタントが欠かせません。そのため、クリニック開業を考えるのであれば最初に「診療圏調査を無料で提供しているコンサルティング会社数社をピックアップし、問い合わせをすること」が必要になります。信頼できる大阪のコンサル会社を紹介してますので、是非チェックしてみてください。
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