クリニック開業に必要な費用の中で、最も比率が高いのは内装費用や医療機器です。その他にも広告宣伝費や消耗品費などが挙げられます。診療科目ごとに費用は変わりますが、ここでは内科のテナント開業を例に考えてみましょう。
※2022年1月15日時点、当サイト編集チームの独自調査による。
コンサルティング会社によって費用の差はありますが、前述のような作業をすべて依頼する場合、相場としては300万円程度だと思われます。これはなかなか大きな金額で、開業費用がかさむ原因にもなります。
ただ、何らかのマネタイズを持っているコンサルティング会社であれば、相談や作業の費用がかからない可能性があります。そういった会社は、診療圏調査も無料で受け付けている場合もあるので確認してみましょう。
クリニックを開業するにあたって、前述の内装費用や医療機器、広告宣伝費、消耗品費に加えて、各種保険の加入費も掛かります。
個人事業主として開業するクリニックは事業としては小規模であり、災害や医療事故によって経営が破綻するリスクを常に抱えています。万が一に対する備えとして、以下の4つの保険には必ず加盟する必要があります。
以下では、
のそれぞれについて、コストをカットするにはどうすればいいのか解説します。
クリニックの内装工事の費用相場は、内科の場合で2,000～2,500万円と、開業にあたって必要な資金の大半を占めます。そのため、開業費用を安く抑えるうえで、内装工事の費用のカットはとくに重要です。
例えば、居抜きの物件を選べば、大規模な工事を行う必要がないため、内装工事費用の大部分を節約できます。
また、物件の家賃／取得費用を減らすために、商業施設などでのテナント開業を検討しても良いでしょう。
地域によってはそもそもテナントだからといって賃料が安いというわけではなく、また、そもそも希望する条件のテナントの募集があるかどうかは運次第です。それでも、良い条件の物件がないかこまめに探してみることをおすすめします。
内科であれば、医療機器の購入には2,000万程度の費用が掛かります。決して少ない額ではありません。
医療機器を購入するにあたっては、「導入したのはいいものの、ほとんど使わなかった…」ということのないように、診療に本当に必要な機器なのかどうかしっかり吟味しましょう。使用頻度が少ない機器については、リースを検討してもいいでしょう。
ただし、リースは長期的なコストが高くつく傾向にあるため、注意が必要です。
最近では、クリニックを閉院せずに第三者にクリニックを譲る「医院継承」を選ぶ開業医が増えています。継承開業でクリニックを開業すれば、
といったメリットがあります。診療分野が同じで、立地や物件の規模といった条件が合う継承開業予定のクリニックがあるかどうかは運によるところがかなり大きいものの、自己資金での独立開業のプランを立てる前に、一度情報を集めてみると良いでしょう。
物件の購入費や家賃・テナントの改装費・内装工事費などは、相場価格よりも著しく高い場合、値下げ交渉が出来るかもしれません。また、什器や機器をまとめて購入する場合にも、同様に価格交渉が出来る可能性あります。
人件費を削減するために小人数からミニマルスタートし、経営が安定するまでは従業員の雇用を控えることを検討しても良いでしょう。
また、業務のDX化を促進するレセプトコンピューターやWeb問診システム、予約システムツールなどを積極的に導入する、というのも人件費をカットにあたって有効な方法の一つです。
コピー機や玄関マット、モニター、加湿器、脚立、掃除機といった什器は、フリマサイトやリサイクルショップで中古品を購入したり、友人・知人から譲り受けたりすれば、購入コストを削減できます。
コンサルティング会社はどんな作業を請け負ってくれるのかをみていきましょう。
クリニックの開業にあたって大切なことはいくつもありますが、その中でも重視しなければならないのがクリニックのコンセプトを固めることです。
そこがしっかりしていないと、開業のスケジュールがずれてしまったり、資金面の問題が出てきたりします。検討開始の段階でコンセプトを固め、それに基づくビジョンで計画を進めていけるように、コンサルティング会社はサポートしてくれます。
コンサルティング会社は、ドクターが希望する開業エリアの中から最適と思われる物件をピックアップし、診療圏調査などを経て物件確定をコンサルティングします。
物件が賃借の場合は賃料引き下げの交渉や、将来の法人化を見据えた保証金支払い時期の交渉なども請け負ってくれます。
コンサルティング会社には、金融機関との交渉に精通しているコンサルタントも多く、これまでの開業支援経験や診療圏調査の結果に基づいて事業計画書を作成してくれます。
金融機関から開業資金を借り入れる場合は、事業計画書が必須となります。金融機関との交渉が有利になるような事業計画書の作成は、コンサルティング会社の腕の見せ所です。
ホームページや折り込み広告、看板、バスの車内放送など、開業エリアや診療科に合った広告方法を検討してくれます。
クリニックには医療法の広告規制があるので、専門的な知識も必要です。法に触れない効果的な広告を提案してくれるでしょう。
コンサルティング会社はクリニックの設計の打ち合わせに同席し、患者さんやスタッフの動線確保、プライバシーの確保など、さまざまな視点からクリニックの設計をサポートしてくれます。
施工業者の選定にあたっては、コンペの仕切りを任せることもできます。
医療機器メーカーなどとの商談を代行し、機能や価格、保守体制の面などから選定を行ない、ドクターの希望に沿った医療機器や什器備品を提案してくれます。
高額で経営面に影響があると思われる機器や、採算が取れないと考えられる器機に関しては、ドクターと相談して導入先送りなどのアドバイスも行ないます。
履歴書の受付から面接、内定通知までの一連の流れをサポートします。
スタッフの募集は求人広告の方法が決め手となるため、開業エリアに合った媒体を選定し、広告を打たなければなりません。その後の書類選考や面接、人選に関してもコンサルティング会社の得意とするところです。
クリニックの開業に際しては、管轄の保健所や厚生局、医師会などにさまざまな申請を行なう必要があります。しかし、それらの書類作成や窓口対応などをドクターが1人で行なうのは無理があります。
そういった作業をコンサルティング会社に一括して依頼することで、ドクターのストレス軽減にもなるでしょう。
クリニック開業を目指すのであれば、開業エリアを検討するための診療圏調査と開業作業に併走してくれる開業コンサルタントが欠かせません。そのため、クリニック開業を考えるのであれば最初に「診療圏調査を無料で提供しているコンサルティング会社数社をピックアップし、問い合わせをすること」が必要になります。信頼できる大阪のコンサル会社を紹介してますので、是非チェックしてみてください。
【必見】
大阪のクリニック開業で
おすすめのコンサル3社はこちら
大阪で開業に向けた
診療圏調査を無料で提供する3社
集患環境が整った
クリニックモール開業
診療圏を引き継ぐ
医業承継での開業
開業物件の情報を
全国規模で提供
2022年1月31日時点で、「クリニック開業 大阪」「医院開業 大阪」とGoogle検索して表示された40社の中から、本格的な診療圏調査を無料で提供している会社の内、大阪に本社もしくは支店を持つ3社を、以下の理由により選出。
・メディカルシステムネットワーク：該当企業の内で唯一、自社で独自にクリニックモールを展開している。
・北浜医療総合経営：該当企業の内で唯一、大阪でのクリニック開業支援を専門的に行い、医業承継の事例を掲載している。
・YS‘Journal：該当企業の内で唯一、全国規模での開業物件サイトを運営している。