クリニック開業までのスケジュールは、一般的な商業店舗の立ち上げよりも複雑で時間も手間もかかります。導入する医療機器の選定やレイアウトの検討、衛生面での対策など、求められるものが非常に多いのがその理由です。
したがって、できるだけ早く開業準備を始める必要があります。ここでは、クリニック開業までの一般的なフローを紹介します。
クリニックの開業に向けて最初にやるべきことは、コンセプトの確定と事業計画の立案です。特に事業計画は金融機関から資金を調達するために欠かせません。詳細に、そして現実的な事業計画を作成する必要があります。
目安として、戸建て物件の場合は遅くても開業予定日の約1年半前、テナント開業の場合は約1年前から動き出さなければスケジュール的に厳しくなるでしょう。
資金面については、クリニックのイメージが固まった頃から考え始めてみてください。光熱費や人件費、固定資産税などの固定費用を計算し、収入と経費を踏まえた資金繰りの案を事業計画に反映させていきます。その際には収入を少なめに、支出を多めに見積もっておくことがポイントです。あえて厳しい事業計画を立てておけば、想定外の事態にも対処しやすくなります。
開業する物件の選定と金融機関からの資金調達を行ないます。戸建ての場合は遅くとも開業1年前に不動産のめどをつけておきたいところです。テナント開業の場合は、半年前には賃貸契約を締結しておいたほうが安心です。
金融機関への融資申し込みは、計画の段階から相談しておいたほうがスムーズに話が進みます。もちろん、自己資金によって開業する場合は金融機関との交渉は不要です。
開業まで半年から3カ月前になったら、診療科やコンセプトに沿った内装のデザインを行なって工事を開始します。導入する機器の選定やメーカーとの交渉もこの時期です。
内装デザインが決まれば、デスクや待合椅子などの什器備品、消耗品などの準備も開始します。こういった備品や消耗品の準備を一括で請け負ってくれる業者も存在するので、開業前で慌ただしい場合は任せてしまうのも一手でしょう。
また、電子カルテ導入の検討もこの時期に行ないます。予算や利便性、サポート体制などのポイントを踏まえておけば、電子カルテはクリニックのスムーズな運営に役立ちます。
遅くとも開業1カ月前までには、クリニックに必要な人材を確保しなければなりません。さまざまな募集媒体を利用して、看護師や事務員、技師などの具体的な採用活動を行ないます。その際は近隣のクリニックの給与相場なども参考にすることで、適正な費用でスタッフを集めることができます。人材紹介会社や転職サイト、求人誌などの媒体も活用できます。
また、この時期になると地域に向けた広告も必要です。ホームページも開設し、開業を周知して集患につなげましょう。
開業の準備が整ったら、保健所への開設届、厚生局への保険医療機関指定申請書をはじめとした各種行政手続きを行ないます。ただし、そういった申請書類はスムーズに受理されないことも多くあります。必ず事前相談に行ってチェックしてもらいましょう。
このほか、診療報酬支払基金や国保連合会への申請、税務や労務などの手続きも忘れてはいけません。申請に不備があると、開業そのものに支障をきたしてしまう可能性があるので注意が必要です。
上記のような開業までの作業には専門的な知識も必要で、これらすべてをドクターが独力でこなすのは困難です。そこは信頼できる開業コンサルタントを見つけ、一括でサポートしてもらったほうが賢明でしょう。
大阪で開業に向けた
診療圏調査を無料で提供する3社
集患環境が整った
クリニックモール開業
診療圏を引き継ぐ
医業承継での開業
開業物件の情報を
全国規模で提供
2022年1月31日時点で、「クリニック開業 大阪」「医院開業 大阪」とGoogle検索して表示された40社の中から、本格的な診療圏調査を無料で提供している会社の内、大阪に本社もしくは支店を持つ3社を、以下の理由により選出。
・メディカルシステムネットワーク:該当企業の内で唯一、自社で独自にクリニックモールを展開している。
・北浜医療総合経営:該当企業の内で唯一、大阪でのクリニック開業支援を専門的に行い、医業承継の事例を掲載している。
・YS‘Journal:該当企業の内で唯一、全国規模での開業物件サイトを運営している。