開業医にはさまざまな形態があります。訪問診療所もそのひとつです。このページでは、大阪でクリニックを開業したい人に向けて、訪問診療所を開業する際にチェックしておくべきポイントを学んでいきます。
通常、開業するとなるとその地域の従来の医療関連のデータや診療圏の調査結果を参考にすることになります。しかし、訪問診療所に限ってはそれらの情報を当てにしすぎるとかえって危険です。なぜなら、一般的な開業医とは異なり、訪問診療所の場合は医師の方から直接出向くスタイルなので、データベース上の情報ではなく地域の介護事業所や病院を実際に回ってその地域のリアルなニーズを確認する必要があるからです。
自分の目でその地域に不足している医療、求められている医療を確認し、それを提供するというのが訪問診療所の第一歩だと言えるでしょう。
開業医を目指す医師たちには、少なからず「開業して自分の意志としての能力を活かしたい」「自分の能力で自己実現したい」という目的を持っています。しかし、訪問診療所の場合はそうした自己実現よりも、対象となる地域の医療ニーズを満たすことを優先するべきでしょう。
たとえば、高齢者の医療問題に取り組みたいという意識を持っていても、対象となる地域が高齢者医療に対するサポートを求めていなければニーズが合致しません。このように、訪問診療所の開業に当たっては、まず地域の医療ニーズを把握し、それを優先したサポートを行う必要があるのです。
訪問診療所のような在宅医療は、医師単独で行うのではなく、周辺の医療機関との連携を密にとってやっていくことが大切です。訪問診療は医師の方から患者さんの自宅に出向くスタイルなので、遠方の患者さんまで単独で対応するのは難しいでしょう。そのため、医師同士で連携して患者さんの対応に当たる必要があるのです。
医師の方から出向くスタイルの訪問診療では、スケジュールの捻出が非常に重要です。訪問診療のためには、診療に充てる時間だけでなく移動時間も計算に入れなくてはいけません。遠方に訪問する場合には特に移動時間が重要となります。また、どのくらいの時間が捻出できるかによって訪問可能な患者さんの数も変わってくるでしょう。
外来を行いながら在宅医療を実施するのであれば、待合室で告知を行うのが効果的です。どのくらいのスケジュールが捻出できるかが決まったら、外来の待合室に告知を出して訪問診療を行っていることがわかるようにしましょう。告知をすることで、外来診療から訪問診療の移行もスムーズにできます。
訪問診療の体勢が整ったら、自分の得意分野を活かして着実に実績を積み上げていきましょう。診療の評判が患者さんだけでなくケアマネージャーや薬剤師の耳にも届くようになれば、連携を広げて診療範囲を拡大していくこともできます。
金額はあくまで一例です。上記のケースでは合計で1,700万円となっています。このうち自己資金は200万円で、残りの1,500万円は地方銀行から融資を受けました。融資条件は金利1%台、8年の返済期間となっています。
訪問診療所の年収は、開業医の平均所得に比べやや髙い傾向にあります。最近のケースとして、35歳前後の医師が訪問診療所の開業を目指すことが多いそうです。
※2023年3月時点
参照元:大阪府健康医療部保健医療室 保健医療企画課/大阪府医療機関情報システム
訪問診療所として開業していくためには、いくつかの注意点があります。まず、通常の開業医と同じように、その地域の医療データや診療圏調査を当てにしすぎるのはよくありません。自分の足と目でその地域に埋没している医療ニーズを掘り出し、それに対応していくという姿勢が訪問診療所としては必要になります。
また、1日にどのくらいの時間を捻出して訪問医療に充てられるかを把握してそこから1日に対応可能な患者さんの数を決めていくという流れで訪問診療所は稼働していくのです。
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