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不妊治療専門クリニックを開業する

一般的な不妊治療を行うクリニックと、不妊治療専門のクリニックでは対応範囲が異なります。産科や婦人科では体外受精の対応ができない場合もありますが、不妊治療専門クリニックは体外受精までの対応が可能で、不妊治療についての多くの選択肢を提供できることが特徴。専門的な技術を持つ医師や専用の機器導入など必須であることはもちろんのこと、患者へのケアなど対応の質についても重視されます。

成功する開業と失敗する開業のポイント

優秀なスタッフを確保する

いくら好立地にクリニックを確保したとしても、肝心のスタッフの質が十分でなくてはクリニックは成り立ちません。そのため、優秀な培養士、看護師や受付事務を採用することでクリニックのサービスの質を高めていくことは、クリニックの運営の根幹にあたる重要な段階です。

さまざまな不妊治療の中から得意とする治療を見出す

一口に不妊治療と言っても、その種類や工程にはさまざまな種類があります。男性不妊、漢方や生活習慣改善、栄養指導、妊娠しやすい身体へのケアなどから自分の得意分野を見い出し、既存の医療機関と競合が出ないように運用していくとよいでしょう。

連携体制の構築

どの医療科目にも言えることですが、それぞれの医療行為は決して単独で完結するものではありません。ほかの医療機関や専門などとの緊密な連携のうえで、はじめてクオリティの高い医療サービスが実現するのです。たとえば、一般不妊治療のみ行っている産婦人科クリニックをサポートするために患者に対する高度不妊治療を行うといったような助け合いが、患者にとってよりよい治療へとつながるのです。

不妊治療専門クリニックの開業・経営の流れ

初期段階から高度不妊治療を行う

婦人科、産科を標榜し、一般から不妊治療専門クリニックでは、最初からハードルの高い高度不妊治療を行うことが可能です。ただし、そうするためには、専用の機器や設備・スタッフが必要なため、初期投資似必要な金額はかなり大きくなる点に注意しましょう。

経営が軌道に乗ってから高度不妊治療を始める

高度不妊治療には、優秀なスタッフと高価な専用の機器が欠かせません。そのため、最初は婦人科、産科、そして一般不妊治療からスタートして、経営が軌道に乗ってから本格的な高度不妊治療に乗り出すというパターンもあります。

階院したての段階ではまだ高度な医療機器の導入は必要ありませんが、いずれそれを配置するためのスペースが必要になることは計算しておきましょう。

分院展開して高度不妊治療を行う

特殊な方法として、分院展開というものがあります。まず婦人科、産科のクリニックとして一般不妊治療を進め、医療法人化してから改めて高度不妊治療を行うためのクリニックを設立するというやり方です。

開業資金や年収の情報

一般的なテナント開業資金のサンプル

ドクターサポート_ 不妊治療

上記の開業資金は一例であり、実際の金額は条件により異なるため事前の確認が必要です。一般的なテナント開業資金のサンプルでは、初期投資資金の合計は約34,000万円となっています。建物は主におおよそ100坪から150坪程度の面積の物件から選ばれています。

一般的な年収

FPサービス株式会社_不妊治療専門クリニックの開業資金・自己資金・年収

もしも産婦人科を行いながら高度不妊治療を行っている場合、診療報酬は毎月1,000万~1,500万円程度となります。

代表的な大阪府内の市での開業件数(体外受精または顕微授精に対応可能クリニック数)

  • 豊能医療圏(豊中市、池田市、吹田市、箕面市、豊能町、能勢町):6
  • 三島医療圏(高槻市、茨木市、摂津市、島本町):2
  • 北河内医療圏(守口市、枚方市、寝屋川市、大東市、門真市、四條畷市、交野市):3
  • 中河内医療圏(八尾市、柏原市、東大阪市):1
  • 南河内医療圏(富田林市、河内長野市、松原市、羽曳野市、藤井寺市、大阪狭山市、太子町、河南町、千早赤阪村):1
  • 堺市:3
  • 泉州医療圏(岸和田市、泉大津市、貝塚市、泉佐野市、和泉市、高石市、泉南市、阪南市、忠岡町、熊取町、田尻町、岬町):2
  • 大阪市:19
  • ※2023年3月時点

    ※※病院は件数から除いております。

    参照元:不妊治療情報センター

    まとめ

    不妊治療専門クリニックを開業する際には、まず優秀なスタッフを確保することが最優先です。そして、さまざまな種類の不妊治療の中からメインで行うものを選び、周辺の医療機関との競合を避けられるようにします。

    高度不妊治療には、優秀なスタッフと高価な専用の機器が必要です。そのため、いきなり高度不妊治療をスタートする場合ハードルが髙い場合も。不妊治療に用いるスタッフや医療機器などが十分にそろっていない段階では、まず経営が軌道に乗ってから高度不妊治療に乗り出す、分院すると言ったような方法もあるのです。

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