ここでは、クリニック開業におけるスタッフの適正人数や、採用するべきスタッフなどについて紹介します。
スタッフの適正人数は、来院患者数から算出することができます。
まず、クリニックの1日の最大患者数を出し、その7割を基準とします。たとえば、1日の最大患者数が300人の場合、70%にあたる患者数は210人。
そして、「患者20人に対して1人のスタッフ」を配置する想定で適正人数を算出します。基準の患者数が210人の場合なら、10~11人のスタッフが必要といえるでしょう。
なお、来院患者数から算出できるスタッフ人数は、あくまでも目安です。クリニックの規模や診療科、地域の特性などによっても、スタッフの適正人数は異なります。また、クリニックが混雑する時間帯や繁忙期などには、通常より多くのスタッフが必要となる場合もあります。
適正人件費を算出することで、「クリニックの年間売上高に対して、人件費をいくらかけられるか」の目安がわかります。
人件費率の理想は、「院内処方・無床クリニックで15~20%程度」「院外処方・無床クリニックは20~30%程度」といわれています。
たとえば、院内処方を行う無床クリニックの年間売上高が3,000万円の場合、適正人件費の目安は年間450万円~600万円。
ただし、スタッフの適正人数と適正人件費を算出した際、「適正人件費に合わせると雇えるスタッフ数が少ない」という事態に陥りがちです。そのため、適正人数や適正人件費はあくまでも目安として実際の運営状況に応じて検討するのが良いでしょう。
看護師は医師のサポートを行うほか、医師と患者の橋渡しをする役割も担っています。クリニックが提供する医療サービスの質を向上させるためには、医師だけではなく看護師も重要。そのため、スキルや経験を備えた看護師を採用したいものです。
なお、看護師は各種測定や各種検査、医師の指示による医療行為のほか、電話対応やカルテ管理なども行います。クリニックによっては、看護師が事務作業の補助や医療機器の管理まで行っているケースもあるでしょう。とくに小規模クリニックでは、1人の看護師が多岐にわたる業務をこなしています。
医療事務は、受付業務やカルテの管理、会計業務、レセプト業務などを行います。事務作業員といってもクリニックのバックオフィス業務を担う重要な存在であり、円滑な診療を支えています。
また、受付や会計を行う医療事務スタッフは、患者にとっては「クリニックの顔」です。患者のクリニックイメージを決める重要な要素にもなりますので、高いコミュニケーション能力が求められます。
スタッフを雇うにあたって、正社員・派遣・パートのどの雇用形態が良いのか?と悩むこともあるでしょう。
たとえば、勤務時間で比較してみると、「正社員はフルタイム・無期雇用契約」であるのに対し、「パートは週40時間未満・有期雇用契約」と違いがあります。なお、派遣の場合は契約内容によって異なります。
また、責任や業務範囲で比較してみると、定められた時間内で業務を行う派遣・パートスタッフに対して、正社員スタッフはより広範囲の業務や責任ある仕事を行います。
そのため、長期的な人材確保や業務の安定性や質向上を目指すのなら、正社員スタッフを雇うことが理想的でしょう。しかし、正社員スタッフが多いほど人件費がかかるため、かけられる人件費を考慮しながらパートスタッフも雇うことが一般的です。
正社員スタッフを増やしたい場合は、1月~3月のタイミングで採用するのがおすすめです。4月からの勤務先を探す人が増える時期のため、応募が得やすくなります。
なお、「クリニックの評価が下がっている」「業務ミスが増えている」「事業を拡大したい」といった場合は、正社員スタッフの増員を検討すべきサイン。クリニックの現状と今後の方針を踏まえ、適材適所の配置を行いましょう。
クリニックのスタッフ人数が不足することで、スタッフ1人あたりが抱える業務量が増えます。適切な業務量をオーバーしてしまえば、業務ミスにつながるリスクがあります。
また、常にキャパオーバーの状態で勤務をすることで、患者への対応の質が下がる可能性も。クリニックの評価の低下へつながるでしょう。
スタッフ不足によって業務量が増えると、スタッフにストレスが蓄積されていきます。とくにクリニックでは医療行為を提供するため、ミスは許されません。
スタッフ全体がイライラ・ピリピリした職場で「ミスができない」というプレッシャーを抱えた結果、スタッフ同士のトラブルが増加する可能性があります。
先述したような「業務量が多すぎる」「スタッフ同士の人間関係が悪い」という職場には、スタッフが定着しません。そうなると、離職率が高い状態になってしまうでしょう。とくに実績のあるスタッフほど、早期に転職してしまう傾向があります。
クリニック開業を目指すのであれば、開業エリアを検討するための診療圏調査と開業作業に併走してくれる開業コンサルタントが欠かせません。そのため、クリニック開業を考えるのであれば最初に「診療圏調査を無料で提供しているコンサルティング会社数社をピックアップし、問い合わせをすること」が必要になります。信頼できる大阪のコンサル会社を紹介してますので、是非チェックしてみてください。
【必見】
大阪のクリニック開業で
おすすめのコンサル3社はこちら
大阪で開業に向けた
診療圏調査を無料で提供する3社
集患環境が整った
クリニックモール開業
診療圏を引き継ぐ
医業承継での開業
開業物件の情報を
全国規模で提供
2022年1月31日時点で、「クリニック開業 大阪」「医院開業 大阪」とGoogle検索して表示された40社の中から、本格的な診療圏調査を無料で提供している会社の内、大阪に本社もしくは支店を持つ3社を、以下の理由により選出。
・メディカルシステムネットワーク:該当企業の内で唯一、自社で独自にクリニックモールを展開している。
・北浜医療総合経営:該当企業の内で唯一、大阪でのクリニック開業支援を専門的に行い、医業承継の事例を掲載している。
・YS‘Journal:該当企業の内で唯一、全国規模での開業物件サイトを運営している。